交通事故における耳の後遺障害

交通事故における「耳」の後遺障害には、「聞こえ」に関するものとして、音が聞こえにくいもしくは音がまったく聞こえない「聴力障害（難聴）」、耳鳴りが発生して止まらず難聴を伴う「耳鳴り」、耳内部の分泌物が外に出てきて難聴を伴う「耳漏」、耳の見た目に関するものとして、耳が欠損する「耳介（耳殻）の欠損障害」と傷あとが残る「外貌醜状」、バランスを保つ働きに関するものとして、めまいや失調の起こる「平衡機能障害」があります。

ここでは、それぞれの障害の内容や後遺障害の等級について解説します。

耳は、外耳で集音し、中耳で音の振動を増幅させて伝達し、内耳で振動を感じ取り、聴神経を通って最終的には脳に刺激が達するという仕組みです。

この一連の仕組みのどこかが損傷すると、音が聞こえにくくなったり、全く聞こえなくなったりします。

聞こえなくなるというと、最初に思い浮かぶのは鼓膜が破れる「鼓膜穿孔」ですが、鼓膜穿孔のみのケガの場合、後遺障害は残りにくいといえます。対して、鼓膜穿孔に伴って中耳の耳小骨や内耳の蝸牛を損傷した場合には、聴覚の後遺障害が残りやすくなります。また、まれに、事故時の爆音によって、蝸牛の細胞がダメージを受ける「音響性外傷」が生じることもあります。これらの耳を原因とする聴力障害の治療・検査は耳鼻咽喉科で行います。

また、耳ではなく脳や神経を損傷した場合にも、聴覚障害が発生します。脳などの中枢のケガに由来する聴覚障害は、脳神経外科の専門領域で、聴力の検査のみを耳鼻科で行います。

難聴は、原因となる部位により「伝音性難聴」と「感音性難聴」に区別されます。

聴力の障害は、両耳の聴力障害と一耳（片耳）の聴力障害に分けて等級が定められています。

純音聴力レベル（音が聞こえる大きさ）と明瞭度（単なる音でなく言葉が聞き取れる程度）でもって等級は区分されます。

音の大きさの単位はdB（デシベル）で、数字が大きくなるほど音が大きくなり、聴力が障害されていることを意味します。

日常の音でいうと、ささやき声が30dB、普通の会話の声が60dB、大声の会話が80dB、叫び声・怒鳴り声や車のクラクションが90dBです。120dBはジェット機のエンジン音に相当し、聴力が正常な人が我慢できないような音量です。

両耳の聴力障害の等級は、次のとおりです。

両耳の聴力障害と等級

両耳聴力の障害等級表を、片耳と他方の耳の平均純音聴力レベルで表すと、次のようになります。

一耳と他耳との聴力レベルの組み合わせによる認定基準一覧

両耳の聴力障害の等級を、純音聴力レベルと明瞭度の組み合わせで表すと、次のようになります。

両耳の聴力レベルと最高明瞭度との組み合わせによる認定基準一覧

片耳の聴力障害の等級は、次のとおりです。

一耳（片耳）の聴力障害と等級

片耳の聴力障害の等級を、純音聴力レベルと明瞭度の組み合わせで表すと、次のようになります。

一耳の聴力レベルと最高明瞭度との組み合わせによる認定基準一覧

聴力障害の基本的な検査は、平均純音聴力レベルを測定する「標準純音聴力検査」と明瞭度を測定する「語音聴力検査」です。

「標準純音聴力検査」と「語音聴力検査」のみで等級の判断がつかない場合には、自賠責調査事務所から、聴力障害の裏付けを得るための「ABR（聴性脳幹反応）検査」や「SR（あぶみ骨筋反射）検査」などの検査が要請されます。いずれも不随意な（意志でコントロールできない）身体反応を見る検査です。

なお、脳の言語を使う能力が障害されて、音は聞こえるが言葉の意味を理解できないという症状は、耳の障害でなく、「高次脳機能障害」であり、脳の障害として扱われます。

耳鳴りは、耳鳴（じめい）ともいい、実際には音が生じていないのに、耳や頭の中に音を感じる症状を指します。

交通事故の場合、耳そのものに損傷がなくとも、むちうち症状に由来する耳鳴りが生じ、同時にめまいなどの平衡機能障害が起こる場合があります。

むちうち症状からくる耳鳴りについて後遺障害が認定される確率は、必ずしも高くありません。後遺障害等級認定を見据えるのであれば、耳鳴りを自覚した時点で、まずは整形外科の主治医に耳鳴り症状があることを伝え、その後速やかに耳鼻咽喉科を受診しましょう。

事故から3か月以上経った時点ではじめて耳鼻咽喉科を受診した場合、ひどい耳鳴りがあっても、事故によるものだとして後遺障害認定を受けることは非常に困難です。また、事故から時間が経つと、医師の側も、そもそも事故による治療として扱ってくれないこともあります。

耳鳴りの後遺障害については、障害等級表に直接の定めはありませんが、以下のように等級が扱われます（準用）。

耳鳴りの後遺障害と等級

耳鳴りが後遺障害として認定されるには、30dB以上の難聴を伴うことが必要です。聴力障害の対象となる難聴は40dB以上のため、難聴の程度が少し緩和されています。30dBの難聴の目安は、ささやき声での会話が聴こえない程度です。

耳鳴りでの後遺障害申請を行う際には、耳鳴りの検査だけでなく、難聴の検査を必ず受けましょう。

30dB以上の難聴があり、かつ、耳鳴りの検査によって、耳鳴りが常時あることが立証できるものは、第12級となります。

検査結果から立証できるとはいえないものの、症状の一貫性などから、耳鳴りが常時あると合理的に説明できる場合には、第14級となります。

なお、むちうち症状の場合、逸失利益を請求できる期間（労働能力喪失期間）は、第14級の場合で5年間、第12級の場合で10年間程度です。これは、時間経過とともに、むちうち症状が労働能力に与える影響が軽減されていくことによるものです。

一方、耳鳴りの後遺障害は、時間とともに回復する性質ではないので、労働能力喪失期間は、原則67歳まで（または平均余命の2分の1の年数。いずれか長い方。）となります。特に若年の方の場合、耳鳴りの後遺障害が認定されるかどうかで、賠償される金額に大きな差がつくことになります。

耳鳴りの後遺障害のための検査には、「ピッチ・マッチ検査」と「ラウドネス・バランス検査」があります。また、「耳鳴マスキング検査」が使われることもあります。

これらの検査は、交通事故や労災事故の後遺障害認定では一般的なものですが、耳鳴りの治療においては必ずしも重視されていません。通院先の耳鼻科受診で、これらの検査が受けられるかどうか確認しましょう。

「耳漏（じろう）」とは、鼓膜に穴が開き（穿孔し）、外耳道から病的分泌物が流れ出す状況をいいます。

耳漏の後遺障害については、障害等級表に直接の定めはありませんが、以下のように等級が扱われます（準用）。

耳漏の後遺障害と等級

事故により鼓膜が穿孔しても、純粋に鼓膜のみの損傷であれば自然にふさがって治癒し、後遺障害を残しません。しかし、鼓膜穿孔に伴って急性化膿性中耳炎が生じた場合などには、耳漏が生じて、そのままでは鼓膜の穴がふさがらない状態になるため、鼓膜を形成する手術が行われます。

手術的措置によって治癒を図った後、40dB以上の難聴が残れば、聴力障害として認定がなされますが、聴力障害の等級に該当しない程度であっても、常時耳漏があり、かつ30dB以上の難聴があれば第12級が認定されます。

また、耳漏はなくとも外傷による高度の外耳道狭窄が残り、かつ30dB以上の難聴があれば第14級の認定がなされます。

なお、事故で頭部に衝撃を受け、直後に耳から液体が出てくる場合、ここでいう耳漏ではなく、脳脊髄液が漏れている「髄液耳漏（ずいえきじろう）」の可能性があります。髄液耳漏がある場合には頭蓋底骨折があり、耳漏の場合よりも重篤な後遺障害を残すおそれがあります。頭を打ったことと耳から液体が出てきたことを速やかに救急隊や医師に告げ、頭部の検査を受けましょう。

「耳介」は、一般に「耳」と呼ばれている、聴覚器の外側に見える部分です。音を集める機能を持ち、皮膚と軟骨でできています。「耳介」のことを「耳殻（じかく）」とも呼びます。

耳介は、損傷後速やかに治療すると、後遺障害を残さずに治癒しやすい部分です。しかし、耳介を損傷するような事故の場合、同時に頭部など生命に関わる部分を損傷しているケースも多いため、救命治療が優先された結果、後遺障害が残ることがあります。

耳介の後遺障害について定められている等級は、1つのみです。

耳介（耳殻）の後遺障害と等級

「耳殻（耳介）の大部分を欠損したもの」とは、耳介の軟骨部の2分の1以上を欠損したものをいいます。
両耳の耳介の大部分を欠損した場合には、それぞれの耳が第12級4号に該当し、併合11級として扱われます。

また、耳介の後遺障害等級は、外貌醜状としても等級の認定を受けられます。

外貌醜状の後遺障害と等級

耳介の大部分を欠損している場合、「著しい醜状」に当たるため、第7級12号にも該当することになり、この場合、高い方の等級である第7級12号として扱います。

耳介の欠損が大部分に当たらない場合や、欠損はないが耳に傷あとが残った場合には、その傷あとの大きさ・長さに応じた醜状障害の等級が認定されます。

耳以外にも顔面に傷あとが残った場合には、全体として見て醜状障害の等級を判断します。

内耳には、平衡感覚を司る「（三）半規管」と「前庭」があります。これらの器官が損傷した場合、平衡機能が障害され、めまいなどの症状が発生します。頭を動かすとぐるぐる回るようなめまいが強くなり、耳鳴り・難聴といった他の耳の障害を伴います。

平衡機能障害には、神経障害の等級を当てはめます（準用）。

平衡機能障害の後遺障害と等級

めまいなどの平衡機能障害について後遺障害申請を行う場合には、「眼振検査」「迷路神経刺激検査」「視刺激検査」「静的平衡検査」「動的平衡検査」などの検査を受けます。

これらの検査を全て網羅して受けなければならないわけではなく、めまいの自覚症状から、医師が必要な検査を判断します。

検査を受ける際には、自覚症状を正確に伝えるようにしましょう。

ここまで見てきた耳の後遺障害の認定に向けて、留意すべき点をご説明します。

むちうち症状といった比較的軽傷のケガの場合、相手方保険会社が、事故によって耳の症状が出ていることを否認し、耳鼻咽喉科の治療費支払いを行わないケースがあります。

難聴をはじめとする耳の症状は、発症後早期に治療を行うことで効果が生じやすく、治療開始までに時間が空くほど予後が悪くなる傾向があります。

さらに、予後不良で後遺障害が残ってしまった場合にも、治療開始が遅れたことにより、事故との因果関係が否定される可能性が高まります。

保険会社が一括払い対応をしてくれなくとも、健康保険や労災保険を使って、早期に耳鼻咽喉科を受診するようにしましょう。自覚症状が現れたら、すぐに整形外科の主治医に耳の症状を訴え、その後速やかに耳鼻咽喉科を受診する形をとることが、治療効果と後遺障害認定の両方の観点から有益です。

明らかに外傷が生じている場合を除き、耳の症状は第三者からわかりにくく、被害者本人が訴えないと医師にも伝わらないことが多いです。また、頭部外傷などの重篤な損傷がある場合には、救命治療が優先され、生命維持に直接関わらない耳の症状は後回しにされてしまうことがあります。

耳の症状を自覚したら、まずは入院先の主治医に耳の症状を訴えましょう。カルテの記録が、後から事故と耳の症状との因果関係を証明する資料になります。

そして、可能な限り早期に耳鼻咽喉科の専門医に診てもらい、治療を開始することが重要です。

ここまで様々な耳の症状の検査をご説明してきましたが、適正な後遺障害が認定されるためには、耳の機能そのものの検査を受けるだけでなく、CT・MRIといった画像検査を受けることも重要です。

特に、側頭骨や頭蓋底の骨折を原因として耳の症状が出現している場合には、画像検査が重要です。頭蓋底骨折の場合には、難聴やめまいなどの耳の症状に加え、視力低下、嗅覚脱失、味覚脱失などの深刻な症状を伴うことがあります。また、側頭骨を骨折した場合、難聴などの他、顔面神経麻痺などを伴います。

これら頭部のケガでは、耳そのものには異常が認められないため、残存する症状の重さに反して、認定される等級が軽くなってしまう可能性があります。

事故で頭部に衝撃を受けた場合には、必ず救急隊や初診の医師に頭を打ったことを告げ、ターゲットCTやMRIなどの画像検査を早期に受けることが重要です。